スポーツデバイス開発の受託｜企画・回路設計・ファーム・アプリ・量産まで一貫
センサーで検知し、その場で勝敗を判定し、数百人が同時に楽しめる——。株式会社revotは、デジタルスポーツ SASSEN・Cyber KASSEN・Cyber Molkky の機器とシステムを開発し、実際にテレビ報道・全国大会・学校の授業で稼働させてきた会社です。その技術を受託開発として提供します。
このページに出てくる専門用語の意味は、開発用語集（36語）にまとめています。分からない言葉があってもご相談いただけます。
スポーツデバイス開発とは何ですか？
スポーツデバイス開発とは、センサー・無線通信・判定アルゴリズムを組み合わせて、競技者の動きや接触、得点を計測・判定するハードウェアとシステムを設計・製造することです。株式会社revotは、企画から回路設計、ファームウェア、連携アプリ、量産設計までを一貫して行い、SASSEN・Cyber KASSEN・Cyber Molkkyを自社開発しました。
スポーツテックとは、何を作ることか
スポーツテックという言葉は広く使われますが、開発の現場では大きく次の3種類に分かれます。それぞれ必要な技術がまったく違うため、まずどれを作りたいのかを決めることが出発点になります。
| 種類 | 作るもの | 必要な技術 |
|---|---|---|
| 競技をつくる | センサーで勝敗を判定する新しい競技システム | センサー、判定アルゴリズム、無線、筐体 |
| 計測する | フォーム・速度・心拍などの計測機器 | センサー、信号処理、アプリ |
| 運営する | 大会運営・スコア管理・配信システム | Webシステム、データベース、リアルタイム通信 |
株式会社revotは、このうち「競技をつくる」——センサーで検知し、その場で判定し、結果を表示するまでの一式——を実際に開発し、市場で稼働させてきました。
「新しい競技」を成立させる4つの条件
デジタルスポーツを実際に運営できる状態にするには、技術的に次の4つを同時に満たす必要があります。どれか一つでも欠けると、イベントで使えません。
1. 誤審が出ない判定
センサーが当たりを検知しても、それが「有効打」なのか「かすっただけ」なのか「機器同士がぶつかっただけ」なのかを区別しなければなりません。しきい値だけでは不十分で、信号の波形を見て判定するアルゴリズムの作り込みが要ります。誤審が数回出た時点で競技として成立しなくなるため、ここが最大の難所です。
2. その場で結果が出る（低遅延）
当たってから表示までに間があると、プレイヤー も観客も何が起きたか分かりません。検知→通信→判定→表示を、体感で即座と感じる速さに収める必要があります。
3. 数百人が同時に使える
学校の授業やイベントでは、数十〜数百台が同じ場所で同時に動きます。電波の混雑、時刻のずれ、データの取りこぼしを解決しないと、集計が破綻します。
4. 壊れない・電池が持つ
人が振り回し、ぶつけ、汗をかく環境です。丸一日のイベントを電池が持ち、落としても壊れない設計が前提になります。
revotが開発した3つのデジタルスポーツ
株式会社revotは、SASSEN・Cyber KASSEN・Cyber Molkkyの機器とシステムを開発した会社です。いずれも試作ではなく、テレビ報道・全国大会・学校の授業で実際に稼働しています。
SASSEN（サッセン）
センサーを内蔵した安全な刀（LEDソード）で打突を検知し、審判を置かずにスマートフォン1台で勝敗を判定する1対1の競技です。NHK WORLD-JAPAN、フジテレビ「めざましテレビ」、日本テレビ「ぐるぐるナインティナイン」等で報道され、第4回全国大会には120名超が参加しました。競技運営は一般社団法人全日本サッセン協会が行っています。
Cyber KASSEN（サイバーカッセン）
参加者がウェアラブル端末を装着し、独自Wi-Fiによるリアルタイム同期で数百名規模の集団戦を自動スコアリングします。体力差や経験差があっても全員が役割を持てる設計です。
Cyber Molkky（サイバーモルック）
北欧発祥のモルックを電子計測でスポーツ化し、得点計算と記録を自動化しました。関連技術でPCT（特許協力条約）に基づく国際特許出願を行っています。
導入実績（実際に動いた数字）
| 導入先 | 規模・内容 |
|---|---|
| 沖縄セルラーフェスティバル（2日間） | のべ673名が体験 |
| SusHi Tech Tokyo 2026 | 約500名が参加 |
| 福岡県立八幡高等学校 クラスマッチ | 280名が参加 |
| 立川市立第四中学校 | 体育授業として導入 |
| 神山まるごと高等専門学校 | 授業・イベントで導入 |
| SASSEN 第4回全国大会 | 120名超が参加 |
試作1台と、本番で数百台を配るのは別の仕事です
スポーツデバイスの相談で最も過小評価されているのが、「作れる」と「イベント当日に数百人へ配って全部動く」の差です。この差は技術力ではなく、運用に耐える設計かどうかで決まります。
当社はCyber KASSENで1試合に最大100人が同時装着する端末を実際に製造し、沖縄セルラーフェスティバルでのべ673名、SusHi Tech Tokyo 2026で約500名、学校のクラスマッチで280名に使ってもらいました。試作ではなく、本番で数百人分を用意した経験から書きます。
本番で必ず問題になること
| 項目 | 試作では見えない | 本番で起きる |
|---|---|---|
| 充電 | 1台なら前夜に挿せばよい | 100台を当日朝までに満充電にする段取りが要る。充電ステーションと台数分のケーブル、充電済みの見分け方 |
| ペアリング | 1台ずつ手で繋げばよい | 100台を数分で認識させる必要がある。1台ずつ設定していたら開始が1時間遅れる |
| 電波 | 机の上では繋がる | 体育館に数百台と観客のスマホ。Wi-Fiが混雑して同期が崩れる |
| 装着 | 自分で正しく着ける | 小学生が逆さに着ける。ずれる。外れて飛ぶ |
| 故障 | 直せばよい | 試合中に直せない。予備機と入れ替え手順が要る |
| 衛生 | 気にしない | 次の組に渡す前の拭き取り。汗と消毒液に耐える素材か |
当社は独自のWi-Fi同期方式で多端末を同時に動かす実装をしています。市販のBLE接続をそのまま増やす設計では、数十台の時点で成立しなくなります。「何台を同時に動かすか」は、最初の1台を設計する前に決めておく数字です。
競技として成立させるには、判定を「説明できる」必要があります
センサーで判定する競技をつくるとき、精度そのものより重要なのが「なぜその判定になったかを、負けた側に説明できるか」です。
スポーツは勝敗がつきます。判定が納得されなければ、どれほど技術的に正しくても競技として続きません。当社が判定の設計で必ず決めているのは次の点です。
- 判定の境界を数値で言えるか：「強く当たったら」ではなく「何G以上、何ミリ秒」で定義する。曖昧な言葉のままだと、選手ごとに解釈が割れます
- 同じ入力で同じ結果が出るか：屋外なら日照・風・地面が毎回変わります。Cyber Molkkyでは、この「条件が変わっても同じ判定を返す」ことが設計上の最大の難所でした。
- 誤判定が起きたとき、どちらに転ぶか：見逃すのか、過剰に取るのか。競技性として許されるほうへ倒します
- 記録が残るか：後から見返せるログがあれば、抗議は検証に変わります
知的財産をどう押さえるか
新しい競技をつくる場合、模倣を防げるかどうかが事業の前提になります。当社は自社競技で次を実施しています。
- Cyber Molkky：PCT（特許協力条約）に基づく国際特許出願を実施。国内出願からPCTまで弁理士に依頼せず自社で行いました。
- Cyber KASSEN：商標登録を完了
スポーツテックで押さえるべきは、装置そのものだけではありません。判定の方法、得点の与え方、複数端末の同期の仕組みといった、競技の成立に関わる部分が対象になります。装置の外観だけを守っても、同じルールの競技を別の実装で作られたら防げません。
当社は出願実務を内製しているため、「何を権利化すべきか」を開発と同時に検討できます。開発が終わってから相談すると、既に公開してしまって出願できない部分が出ます。権利化の検討は設計と同時に始めるものです。
スポーツテック開発のご相談
次のようなご相談に対応できます。
- 新しい競技をつくりたい：ルール構想の段階から、判定できる形に落とし込みます
- 既存競技をデジタル化したい：得点計算・記録・判定の自動化
- イベント用に数百人規模で動かしたい：多端末同期の設計と運用まで
- スポーツ以外に応用したい：動作検知・安全管理・イベント演出への転用
revotはハードウェアとソフトウェアを一つの体制で開発するため、「検知（機器）」と「判定（ソフト）」が分断されません。これが、現場で実際に動く競技システムをつくれている理由です。開発費はものづくり補助金などの活用で負担を抑えられる場合があります。
Cyber MOLKKY の導入案内
弊社が開発したデジタルスポーツ Cyber MOLKKY について、用途別の詳細を公式サイトにまとめています。
スポーツデバイス開発 の費用と期間の目安
| 範囲 | 費用の目安 | 期間 |
|---|---|---|
| 競技用デバイスの試作 | 98万〜300万円 | 1〜3か月 |
| 判定アプリ込み一式 | 400万〜1,000万円 | 4〜8か月 |
| 大会運営システム連携 | 600万〜1,500万円 | 5〜10か月 |
| 量産・イベント運用まで | 1,000万〜2,000万円 | 8〜14か月 |
補助金・奨励金を使うと実質負担は1/2〜1/3になります。制度の選定から申請、開発、実績報告まで、補助金・助成金のコンサルティング・サポートもrevotグループが全て行います。採択を保証するものではありません。詳しくは開発費用と期間の目安をご覧ください。